ペットの医療費（2026年）

ペットの医療費は全額自己負担

ペットの医療費は、人間の健康保険のような公的保険制度がないため全額自己負担となり、飼い主にとって予想以上に大きな経済的負担になることがあります。

動物病院は自由診療（価格は各病院が自由に設定）のため、同じ治療内容でも病院によって2〜3倍の料金差があります。たとえば避妊・去勢手術の費用は犬で1万5,000〜5万円、猫で1万〜3万円と幅があります。

ペットの医療費は人間と違って医療費控除の対象にもなりません。ペットを迎える前に生涯にわたる医療費の総額を把握し、経済的な準備をしておくことが責任ある飼い主としての第一歩です。

予防医療と治療医療の費用内訳

ペットの医療費を「予防医療」と「治療医療」に分けて解説します。予防医療は毎年計画的に支出する費用です。

予防医療費だけで犬は年間2万〜4万円、猫は年間1万〜2万5,000円程度かかります。治療医療では外科手術（骨折手術10万〜30万円、腫瘍摘出5万〜30万円）、CT・MRI（4万〜8万円）、歯石除去（全身麻酔下で2万〜5万円）などが発生します。

特に大型犬は全ての費用が体重に比例して高くなるため、小型犬の1.5〜2倍の医療費を見込んでおく必要があります。

高齢期に急増する医療費

ペットの高齢期（犬は7〜8歳以降、猫は7歳以降）には医療費が急増します。よくある疾患の治療費は次の通りです。

犬の三大疾病は「がん」「心臓病」「腎臓病」で、いずれも治療費が非常に高額です。猫で最も多い腎臓病は初期は食事療法で管理できますが、進行すると点滴通院が必要になり月3万〜6万円の費用が年単位で続きます。

高齢のペットを飼っている方は、年間20万〜50万円の医療費を想定して備えておくことをお勧めします。

ペット保険の選び方と医療費管理

ペットの医療費に備えるためのペット保険の選び方と、医療費を賢く管理するポイントを紹介します。ペット保険は月額保険料が犬で2,000〜5,000円、猫で1,500〜3,500円が相場で、通院・入院・手術の費用を50〜70%カバーします。

ペット保険の選び方のポイントは次の通りです。

• 補償割合：50%・70%・100%から選択
• 年間支払限度額：30万〜120万円
• 待機期間と対象外疾病：先天性疾患、歯科治療、予防医療は対象外が多い

一般的に若いうちに加入した方が保険料が安いため、ペットを迎えたら早めの加入がおすすめです。保険に加入しない場合は、毎月3,000〜5,000円を「ペット医療費積立」として別口座に貯蓄しておく方法が有効で、10年続ければ36万〜60万円の備えになります。

日常的には、かかりつけ医での定期健康診断（早期発見で治療費を抑える）、フィラリア・ノミダニ予防、肥満を防ぐ食事管理、デンタルケアの習慣化といった予防投資が長期的に見て最も費用対効果の高い戦略です。